広告や動画に使う曲を選ぶとき、その曲を人が作ったのか、AIがほとんど作ったのかを音だけで確かめるのは難しい。

音楽が何回聞かれたかを数える会社が、米国のLuminateである。同社は2026年8月25日、AI生成曲を見分けて記録する仕組みを発表した。

結論は、音の検査だけでは足りない。曲を作ったサービス、配信した会社、実際の音という三つの場所から情報を集める必要がある。この記事では、その理由と、曲を使う側が確かめることを説明する。

用語メモ

  • Luminate：曲がどのくらい聞かれたかを集計する会社。米国の人気曲ランキング「Billboard」にもデータを提供する。
  • CONNECT：Luminateが音楽会社向けに提供する調査サービス。今回のAI表示を載せる予定である。
  • Deezer：インターネットで音楽を聞ける配信サービス。自社に届くAI生成曲を調べている。
  • IFPI：世界のレコード会社でつくる団体。AIを使った曲の表示方法や、人気曲ランキングの基準を考えている。

AI生成曲は、三つの手がかりを合わせて見分ける

答えは、違う場所にある三つの情報を重ねることだ。新しい曲が配信サービスに届いた場面を考える。曲のデータに「AI製」と必ず書かれているわけではない。作った人が知らせなければ、受け取る側は別の方法で確かめる必要がある。

1. 曲の名前と音を調べる

Luminateは、曲名、歌手名、再生のされ方などを見る。まずAIが作った可能性の高い曲を絞る。その後、音の特徴を機械で調べる。

2. 配信会社の判断を受け取る

配信会社がすでにAI生成曲だと判断していれば、その情報をLuminateも受け取る。ただし、この連携はまだ計画中である。

3. 作ったAIサービスに聞く

LuminateはAIサービスの会社と、どのサービスで作った曲かを受け取る話し合いを進めている。曲が生まれた場所から情報を受け取る方法である。

三つを合わせるのは、一つの手がかりだけでは間違えるからだ。作者の申告だけでは、知らせない人が残る。音の検査だけでは、人が作った曲をAI製と間違えるおそれがある。配信会社の情報だけでは、作るときに誰の許可を取ったかまではわからない。

間違いを直す道も必要になる。Luminateは、歌手やレコード会社が判定の見直しを求められる手続きを用意する。

ただし、CONNECTでの表示はまだ始まっていない。すべての曲を調べ終えてもいない。そのため、AIの印がない曲を「人だけで作った曲」とは決められない。

AIの印は、おすすめ・人気順位・お金の分け方に使われる

なぜ、ここまで調べる必要があるのか。Deezerは2026年6月のもっとも多い日、自社へ届いたAI生成曲が約9万曲だったと発表した。その日は、新しく届いた曲の半分を超えた。

これはDeezer一社の数字であり、世界中の曲の半分がAI製という意味ではない。

曲が増えると、印を見せるだけでは終わらない。DeezerはAI生成曲を、自動で選ぶおすすめから外している。人が聞いていないのに機械で再生回数を増やしたと判断した場合は、その再生を音楽家へお金を分ける計算から外す。

IFPIも2026年7月、AIが大半を作った曲と、人が中心になってAIを一部使った曲を分ける表示案を発表した。

同月末には、IFPIが管理する世界の人気曲ランキングにも基準を加えた。使ったAIサービスが音楽家の権利を守り、人が中心になって作り、不正に再生回数を増やしていない曲を対象にする考えだ。

ただし、AIの印は「安全に使える」という証明書ではない。IFPIの表示案は、歌詞、メロディー、動画、ジャケット画像を対象にしていない。AIに何を学ばせたかや、広告に使える権利があるかも別の確認になる。

今回の変化は、AIの印が注意書きで終わらなくなったことにある。曲をすすめるか、人気曲に数えるか、お金をどう分けるかを決める材料になり始めた。

広告や動画で曲を使う人への3つの学び

1. 「AIか」だけでなく、作り方を聞く

AI生成曲という印だけでは、使える権利までわからない。曲を広告や動画へ入れる前に、誰が作ったか、どのAIをどこに使ったか、必要な許可を誰が確かめたかを聞く。

生成AIの利用をどこまで知らせるかも、同時に決めておきたい。

2. 一社の判定だけで決めない

Luminateが三つの手がかりを使うのは、それぞれに抜けや間違いがあるからだ。使う側も、作者の申告、作ったときの記録、配信サービスの表示を見比べる。

AIを使った制作では、権利を確かめた記録を残すと、後から判断を説明しやすい。

3. 間違った印を直す方法を決める

判定をおすすめや支払いに使うと、間違えたときの影響が大きい。Luminateが見直し手続きを用意するのは、そのためだ。自社でも、誰が判定の根拠を調べ、いつ表示や支払いを直すかを先に決めておく。

Sources / 参考資料