日本人の平均身長の伸びは戦後と同じペースでは続いていない。産業技術総合研究所が政府統計から整理した青年男女のデータは、1980年以後に生まれた世代で、身長が高くなる時代変化が止まっていると説明する。ただし、その原因を「食べる量が減った」「睡眠が短い」の一つだけで断定することはできない。[2]
平均身長の話には何年生まれの人を、何歳で、どの集団から調べたかという条件がある。出生年ごとの長期データと低出生体重との関連、日中の子どもを比較した研究を確認し、実測と予測、集団の傾向と個人の成長を分けて考える。
「今の平均身長」は、どの年齢の数字か
平均身長は、一つの国に一つだけ決まる数字ではない。子ども、青年、成人全体では違う。国同士を比べる際にも、同じ年齢の男女を、同じ時期に測ったかをそろえる必要がある。年齢構成が違う集団の平均を並べるだけでは、成長の違いを説明しにくい。
産総研の資料は生まれ年と20歳時点の平均身長の関係を示す。1976年以後生まれについては20~24歳の平均を使うと注記している。こうした条件が付いた数字を、2026年現在の全年齢の国民平均と呼ぶと、対象が変わってしまう。[2]

出生年で見る意味は幼い時期を過ごした環境と、測定時の年齢を分けて考えやすくすることだ。現在の若者と高齢者を比べるだけでは、加齢に伴う変化と、育った時代の違いが重なる。資料も、世代による体格の差には、年を取ることと時代変化の双方が関わると説明している。[2]
服や家具、サービスを企画する場合にも、この区別は実用的だ。「最近の若者は大きいはず」という記憶だけで寸法を決めるより、対象者の年齢と実際の体格を調べるほうがよい。平均だけでは身長のばらつきや、手足などの寸法の差まで分からない。平均の変化と、利用者を受け入れられる範囲は別の判断になる。
低出生体重との関連は、何を示した研究か
国立成育医療研究センターが2017年に公表した研究は、出生年ごとの成人身長と、低出生体重児の割合などを分析した。成人の平均身長は1978~79年生まれをピークに、その後の世代で低下していたと報告し、低出生体重児の割合と強い逆相関が見られたとしている。[1]
この研究で注意したいのは、関連が見られた単位である。出生年ごとの集団の数字が対応したという分析を、すべての個人の成長に同じ割合で当てはめることはできない。ある年の低出生体重児の割合と、その年に生まれた人の成人身長が結び付いていても、それだけで一つの家庭の食事や生活習慣を原因と決められない。
同じ発表には、2014年生まれの成人身長について、男性170.0センチ、女性157.9センチという予測もある。これは出生情報や経済指標を使ったモデルの推計だ。2014年生まれの人は2026年時点で成人していないため、現在確認された成人身長として扱ってはいけない。[1]
| 記述 | 根拠の性質 | 読むときの条件 |
|---|---|---|
| 過去の出生年別の成人身長 | 実測データの集計 | 年齢と調査集団をそろえる |
| 低出生体重児の割合との関係 | 集団単位の関連分析 | 個人の原因を直接決めない |
| 2014年生まれの成人身長 | モデルによる将来予測 | 実測の結果と分ける |
予測には、その時点で使える情報とモデルの仮定がある。その後の実測と一致するかは、成人した世代のデータで確かめることになる。研究が重要な問題を示したことと、将来の値が確定していることを区別すると、見通しを更新する余地も残せる。
中国との比較は、子どもの研究と成人の国際順位を混ぜない
2020年に公表された日中比較の研究は、7~18歳の子どもと青年9,226人の身長やBMIの分布を扱った。この参加者の比較では、中国側の平均身長が男子で3.0センチ、女子で4.6センチ高かったと報告している。あくまで、研究で扱った年齢と参加集団の比較である。[3]
これを「現在の中国人成人は日本人より何センチ高い」と書くと、年齢も対象も変わる。韓国の数字を調べていない資料から、日中韓の最新順位を付けることもできない。国際比較は分かりやすい話題だが、同じ条件のデータがそろって初めて比較できる。
また、身長の平均が高いことを、その国の健康状態全体が優れている証拠にしないほうがよい。この日中比較研究は、身長と併せて、やせ、過体重、肥満の分布も検討している。一つの身体指標だけでは、健康や栄養の状態を十分には表せない。[3]
ブランドが国や世代の違いを説明するときも、平均の順位を性格や能力の違いへ結び付けないことが大切だ。ある市場の平均値が違っても、その市場の全員が同じ体格を持つわけではない。対象者の分布と、実際に困る場面に目を向けたほうが、商品やサービスの条件を具体的に決められる。
栄養や睡眠の話へ進む前に、因果の根拠を確かめる
成長と生活環境を考えることは重要だが、今回参照した資料だけで、国全体の伸び悩みを睡眠時間の短さが引き起こしたとは結論付けられない。睡眠の時期や長さを測った研究、食事を評価した研究、集団の身長を比べた研究では、確かめている問いが異なる。
「睡眠が短い国だから身長が低くなった」という説明には、集団の睡眠の数字と身長の数字を並べる以上の検証が要る。経済状況、出生の条件、調査時期など、他の違いをどう扱ったかも関わる。もっともらしい物語に見えても、関連する指標があることと、その指標を変えれば結果が変わることは別である。
個人へ伝える際は、集団の平均から親や本人の責任を決めないことも必要だ。身長は多くの条件が関わる特徴であり、平均の変化を家庭の努力不足という説明へ変える根拠は、ここで扱った研究にはない。特定の商品や行動で何センチ伸びるという約束も、この資料からは導けない。
日本の平均身長の伸び悩みから考えられるのは、長期の体格の変化を、生活や出生の条件と併せて調べる必要性である。その際、実測された対象と時期、関連を示す分析、将来の予測を分けて読む。誰の何を測った数字かを戻すだけで、強い見出しに引っ張られず、次に必要な根拠を判断しやすくなる。
根拠を確認する編集方針/専門情報を伝える方法も参照できる。
Sources / 参考資料
