サービスを減らす企画では、価格や所要時間とともに、何が顧客の手元に残るかを考える必要がある。必要な仕事まで削れば、利用する目的を果たせない。ヘアカット専門店QB HOUSEは何を省き、何を残したのか。利用案内と運営会社の説明を読むと、「髪を整える」という目的に合わせ、メニューだけでなく、注文、支払い、後処理、技術の育成まで組み直した姿が見えてくる。

カバー写真の提供:キュービーネットホールディングス/PR TIMES STORY。2024年掲載の資料写真。

「安い理髪店」の前に、必要な用事を切り出す

QB HOUSEの1号店は1996年11月に東京・神田美土代町で開いた。公式の創業史では、創業者の小西國義が、それまで通っていた総合理美容店のサービスに抱いた疑問が紹介されている。髪を切るだけでよいときにも、顔そりや洗髪、マッサージなどを含む一式のサービスが前提になる。その組み合わせと所要時間を問い直したという。これは会社による後年の回顧であり、当時の利用者全体への調査結果を示すものではない。[1]

小西が疑問を持ったのは、カットが必要なときに、それ以外のサービスも一式で受けることだった。洗髪や顔そりを望む日と、伸びた髪だけを整えたい日は違う。QB HOUSEは髪を切る用事を単独のサービスとして成立させた。従来の理美容店がすべて同じメニューだった、あるいは洗髪が誰にとっても不要だった、とまで広げる必要はない。

創業当時に掲げたのは「10分1,000円」。一方、2026年11月6日に確認した国内公式の利用案内には、税込1,400円と表示されている。現在の案内でも、シャンプー、顔そり、ブローは行わず、ヘアカットを提供する範囲は明確だ。創業時の価格を固定したまま成立しているサービス、と理解すると見誤る。[1][2]

青い外装のQB HOUSEの旧店舗を写した2枚の写真
公式ストーリーに掲載された旧店舗の写真。料金表示を含む当時の姿であり、現在の料金を示す写真ではない。 — 提供:キュービーネットホールディングス/PR TIMES STORY。

同社は存在意義を「LESS IS MORE」と表している。IPAの2021年の取材では、余計なことを省き、本当に大切なことに集中する価値観だと説明した。これを今回の事例に即して編集部が要約するなら、「髪を整える用事を、日常の短い時間に収める」となる。これは公式の標語そのものではなく、以下の具体的な選択から読み取るコンセプトだ。[4]

省いた工程の後始末まで、別の方法を用意する

シャンプーをなくしても、切った毛を処理する仕事は残る。QB HOUSEでは、カットと仕上がりの確認を終えた後、エアウォッシャーで毛くずを吸い取る。洗髪を省く判断と、毛くずを取り除く別の方法が組み合わさっている。単に工程を削除しただけでは、顧客が店を出るときに困ることが残ってしまう。[2]

支払いも前へ動かした。利用者は先に券売機でチケットを購入し、順番が来たら担当者へ渡す。公式の創業史はこの前払いでカット後の会計の手間を省いたと説明している。メニューを限定したからこそ、施術前に支払う流れを用意しやすい、と分析できる。ただし、あらゆるサービスで前払いが適切になるわけではない。提供内容や追加料金が後から決まる事業なら、別の説明が必要になる。[1][2]

予約は受け付けず、来店順に案内する。その代わり、店頭の「QBシグナル」で待ち時間の目安を見せる。青はすぐ案内できる状態、黄は5〜10分、赤は15分以上の目安だ。2021年のIPA取材で運営会社の平山貴之氏は、発券数から担当者が読み取ったチケット数を引いて待ち人数を把握し、その人数に応じて点灯させる仕組みを説明している。[2][4]

待ち時間を青・黄・赤の点灯で知らせるQBシグナルの3状態
待ち時間の目安を店外へ伝えるQBシグナル。写真は2024年の公式ストーリー掲載資料。 — 提供:キュービーネットホールディングス/PR TIMES STORY。

この表示で、利用者は入店する前に混雑の程度を判断できる。ただし、信号が示すのは待ち時間の目安であり、カット時間との合計ではない。公式FAQも、利用者の状態などによりカットが10分を超える場合があると説明する。「10分」を、来店から退店までの保証として扱うことはできない。予約を不要にする一方、利用者には順番を待つことや、その日に入るかを自分で判断する負担が残る。[3]

短くする仕事と、専門性を要する仕事を分ける

提供範囲を絞っても、どんな髪型にするかは自動では決まらない。現行の利用案内は希望の長さやスタイル、気になる箇所を伝えるよう案内し、写真を見せる方法も紹介している。カット後には仕上がりを確認し、修正してほしいところを伝える段階がある。注文と修正のやりとりは、限定したサービスの中に残っている。[2]

「切るだけ」を商品にするほど、切った結果が評価の中心になる。ここに必要なのは、会話をすべて減らす発想より、希望の確認に要る会話を見分けることだ。利用者の協力条件もある。FAQでは、整髪料は基本的に問題ないとしながら、髪が固まりすぎている場合などは対応できないことがあるとする。洗髪を提供しないという約束には、カットできる髪の状態という条件が伴っている。[3]

運営側は時間を把握する仕組みも用意した。2021年の取材では、チケットのバーコードを読み取ってから、仕上げのエアウォッシャーの電源を切るまでをサービス提供時間として記録していると説明する。平均が目標の10分より長い場合に研修を行うなど、技術やサービスの均一化へつなげるという。これは当時の運営説明であり、現在の全店舗の計測方式を確認したものではない。[4]

鏡の前でスタイリストが利用者の髪をカットしている
カットの様子を写した公式資料写真。2024年のストーリー掲載。 — 提供:キュービーネットホールディングス/PR TIMES STORY。

さらに同社の2024年の説明によると、独自の研修制度「ロジスカット」は2012年に始まった。即戦力の採用だけに頼ることの限界を感じ、カット技術を教える仕組みを設けたという。提供するメニューは少なくても、それを担う人を育てる仕事は残る。[5]

ただ、所要時間の記録だけでは希望した髪型になったかはわからない。研修がある事実も、その効果量を示すものではない。ここで確認できたのは、時間の把握と育成の仕組みについての会社の説明だ。仕上がりや顧客満足度が他店より高いという比較、短縮と満足度を両立したという因果は、今回の資料では確認できていない。

自社の企画では「削った後、誰が困るか」まで書く

QB HOUSEのコンセプトから応用できるのは、サービスを減らす前に、顧客が終えたい用事と、終わったと判断できる状態を言葉にすることだ。「髪を整えたい」と「ゆっくり洗髪も受けたい」は、同じ人でも別の機会に生じうる。年齢や職業だけで対象をまとめるより、どの場面の用事を受け持つのかを決めると、提供範囲を考えやすくなる。

企画書には現在の作業を一つずつ並べ、その作業を外した後に残る困りごとを書いてみる。QB HOUSEなら、洗髪を外した後の毛くず、予約を外した後の混雑判断がそれに当たる。自社の案でも、代わりの手段を用意するのか、顧客に担ってもらうのか、対応できない条件として入口で伝えるのかまで決める。削る作業の一覧だけでは、提供条件は完成しない。

次に、減らせない仕事を別に確かめる。希望の確認や仕上がりの修正のように、顧客の目的に直接かかわる作業は何か。それを誰が、どんな技術で担い、どう教えるか。さらに評価では、提供時間と待ち時間を分け、速さに加えて修正の発生や希望との一致も調べる。これは編集部が提案する検討手順であり、QB HOUSEがこれらすべての指標を公開しているという意味ではない。

同社には専門技術を持つ理美容師、後処理の設備、育成の仕組みがある。公式説明では駅や商業施設など生活動線上への出店も重視している。メニューと価格だけを写しても、立ち寄りやすい場所や人材まで再現できるわけではない。[5]

「何を減らせるか」という問いには、「その後も顧客の用事を完了させるには、何を残し、何を用意するか」を添える。QB HOUSEが示すコンセプトの作り方は、この二つを一緒に決め、利用者への案内と現場の仕事までつなげることにある。

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Sources / 参考資料